【急募】産業医・四日市勤務※常勤_Y2545

その他

職務内容	【採用背景】世界的なAI・デジタルトランスフォーメーションの進展に伴い、半導体メモリの重要性はかつてないほど高まっています。当社の四日市工場は、世界最大級の生産能力と最先端技術を有するマザー工場で、数千名規模の従業員が在籍しています。事業拡大と技術革新が続く中で、社員が心身ともに健康で最大限のパフォーマンスを発揮できるよう、専属産業医を募集いたします。医学的知見を活かし、現場に深く関わりながら職場の健康管理をリードしていただける方をお待ちしております。【組織のミッション】当工場では、製造現場から、開発部門まで幅広い職種が存在します。安全健康担当組織のミッションは、物理的な労働安全の確保だけでなく、生活習慣病予防やメンタルヘルス対策を通じて、従業員の「Well-being」を実現することです。特に、最先端技術を追求し日々高度な知的生産活動が求められる環境だからこそ、医学的見地から組織全体に働きかけ、社員が持続的にパフォーマンスを発揮できる職場環境を構築することが、ひいては工場の安定稼働と技術革新に直結する重要な役割を担っています。【お任せする業務】四日市工場の専属産業医として、労働安全衛生法に基づく産業医業務全般および健康経営施策の推進をお任せします。【具体的な仕事内容】従業員の健康管理および快適な職場環境の形成に向け、以下の業務を遂行していただきます。 ■健康診断・事後措置・定期健康診断、特殊健康診断の結果チェックおよび就業判定・有所見者への保健指導、受診勧奨（保健師と連携して実施） ■面接指導（メンタル・過重労働）・高ストレス者、長時間労働者への面接指導・休職者の復職支援面談（主治医との連携、職場復帰プログラムの作成支援） ■職場巡視・作業環境管理・クリーンルームなど半導体製造工程エリアの巡視（保護具の着用状況確認など）・作業環境測定結果の評価と改善指導 ■組織的な安全衛生活動・安全衛生委員会への出席と医学的助言・健康教育、メンタルヘルス研修の企画・実施・職場環境改善のための人事・管理職へのコンサルティング。 [従事すべき業務の変更の範囲] （雇入れ直後）四日市工場・安全健康担当として産業医業務全般（変更の範囲）その他会社が指示する産業医療業務【使用する言語/ツール】 ■Microsoft Office (Word, Excel, PowerPoint) 報告書作成、衛生委員会資料の作成、健康データの集計・分析等で使用。 ■Web会議システム他拠点や在宅勤務者との面談、会議等で使用。 ■健康管理システム健診データ管理、面談記録の管理等で使用（操作方法は入社後にレクチャーあり）【業務のやりがい・魅力】 ■日本を代表する半導体工場にて、数千人規模の従業員の健康を守るという、公衆衛生にも通じるダイナミックな産業保健活動に従事できます。 ■半導体製造特有の化学物質管理や、様々な職種の勤務者の健康管理など、製造業の産業医として極めて高い専門スキルが身につく環境です。 ■ワークライフバランスと安定した待遇の両立原則土日祝休み、当直・オンコールなし。臨床現場のような突発的な呼び出しがないため、プライベート等との両立が可能です。常勤医として安定した収入も確保できます。（月の残業時間の平均は10時間程度です。）【働く環境・教育体制】・全社e-Learningによる各種教育受講・社外研修受講可・TOEIC受験　など
応募資格	【必須要件】 ■医師免許をお持ちの方 ■日本医師会認定産業医の資格をお持ちの方【歓迎要件】 □労働衛生コンサルタント（保健衛生）の資格をお持ちの方【学歴】大卒以上
待遇	◆想定年収・月収(例) ・年収1000～1200万円（常勤の主任相当クラス）・月収　　62～80万円（　　　　〃　　　　） ※ご経験・スキルに応じて決定します。 ※締め・支払日は、毎月末締め・25日払 ※通勤費は実費を支給 ◆契約期間・勤務日数(週) ・1年単位5年まで延長・更新可(状況により更に延長・更新可) ・週4～5日（常勤）想定（研修日応相談） ◆勤務時間・8時30分～17時15分 ※休憩1時間、残業が発生する場合あり(残業代全額支給) ◆その他・勤務日数、勤務時間は、個々の事情を勘案し検討します。　(非常勤の取扱も用意)
勤務地	【Web面接実施中・選考回数1回予定（状況によって変動可能性あり）】 ●四日市工場（三重県四日市市）・近鉄富田駅より車10分、バス20分 ※ 名古屋駅より急行で30分弱・東名阪道四日市東ICより車5分・車通勤可・バイク通勤可 ● 敷地内禁煙（屋外喫煙可能場所あり) [就業場所の変更の範囲] （雇入れ直後）四日市工場・安全健康担当として産業医業務全般（変更の範囲）その他会社が指示する産業医療業務 ※産業医の分担範囲により、就業場所を変更することがある。 ※在宅勤務制度利用者は、自宅その他在宅勤務制度実施基準で定める場所を含む