SSD製品の出荷業務担当[A]_H2527

生産管理・調達

職務内容	【採用背景】 AI活用の急速な進展、サーバー、Data Centerの拡大により膨大なデータを高速に処理できるSSDの需要が急増しており、ＳＳＤの出荷数も増加の一途のため、組織強化の即戦力の募集となります。【組織のミッション】 SSD販売計画部は、SSDの需給管理及び出荷業務をミッションとしており、営業の販売推進担当や生産企画部、工場の生産課、技術部と連携して生産・販売計画を立案し、完成したSSDを世界中に出荷を行うスペシャリスト集団です。今後SSD需要はますます増えていくことから組織としてのメンバーの強化、新規システム立ち上げにより販売拡大していく市場に適応出来るような組織になるように日々邁進中です。【職務内容】需給管理・マーケティングを担う本社の営業推進部門にて、SSD製品の出荷・物流管理の業務を担って頂きます。【具体的な仕事内容】・海外・国内拠点への出荷業務・海外顧客への直接出荷業務・顧客からの返品対応・工場間の輸送対応 [従事すべき業務の変更の範囲] （雇入れ直後）上記の通り　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（変更の範囲）その他会社が指示する業務【使用ツール】 Excel、PowerPoint、社内管理システム【業務のやりがい・魅力】当社はNAND型フラッシュメモリの大手であり、昨年は東証プライム市場への上場も果たしました。ワールドワイドの顧客をサポートする出荷業務は規模も大きく、ダイナミックな動きもあり、非常にやりがいがあります。出荷業務以外にもSCM知識、需給知識が取得できる機会もあり、キャリアアップにも繋がります。【強み・特長】当社はNAND型フラッシュメモリの大手であり、昨年は東証プライム市場への上場も果たしました。ワールドワイドの顧客をサポートする出荷業務は規模も大きく、ダイナミックな動きもあり、非常にやりがいがあります。出荷業務以外にもSCM知識、需給知識が取得できる機会もあり、キャリアアップにも繋がります。【想定されるキャリアパス】出荷業務のスペシャリストとして業務継続の他にも同じグループで行っている需給業務や物流管理部門など幅広いキャリアパスがございます。【職場環境】・平均残業時間：20時間/月・在宅勤務：2日/週程度(業務事情による) ・NotePC、大型モニター、ヘッドセットあり。・竣工してからまだ７年の新しいビルが執務場所となります。【研修・育成制度】。・OJTによる教育を基本としますが、販売推進部門や生産企画部門、技術からの教育実施も予定しています。・社内英語研修、物流・環境・品質教育等あり。【入社後の教育／OJT 一例】・キャリア入社者用技術教育プログラム（フラッシュメモリ技術、SSD技術等の各技術分野の講座）・新人向けの横断教育プロジェクト（研究論文の読解会）・部門内チームミーティングでの勉強会・装置メーカー、パーツメーカーによる勉強会・他工場の見学　など
応募資格	【必須要件】 ※半導体経験不問※ ■メーカーや物流会社での出荷業務、需給管理などのご経験お持ちの方 ■英語でのメールの読み書き、簡単なコミュニケーションが可能なレベルの語学力をお持ちの方（TOEIC600以上目安）【歓迎要件】 □SCM関連業務経験をお持ちの方【学歴】・大学・大学院卒
待遇	・給与：月給27.1万～68.4万円（想定年収　550万～1210万円） ※上記の下限は初任給（学卒新人）です。経験・能力を考慮し決定・雇用形態：正社員(試用期間2か月、契約期間の定めなし) 【年収例】・900万円／37歳（既婚・子2人／月給42万円＋各種手当＋賞与）・650万円／28歳（独身／月給30万＋各種手当＋賞与）・雇用形態：正社員(試用期間2か月、契約期間の定めなし) ・勤務時間：8時30分～17時15分(※休憩時間60分、フレックスタイム制）・休日・休暇：年間休日125日(2025年度)、完全週休2日制(土日)、　　　　　　　祝日、ＧＷ、夏季、年末年始、有給、育児休暇、　　　　　　　介護休暇・赴任休暇等・諸手当　　　：次世代育成手当　　　　　　（18歳未満の扶養対象児童一人あたり15,000円/月）　　　　　　　住宅費補助、通勤手当、時間外勤務手当、在宅勤務手当、残業代全額支給等・寮・社宅　　：独身寮、単身寮、家族社宅・その他：昇給年1回、賞与年2回(7月、12月)、交通費支給(規定による)、　　　　　在宅勤務制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、健康保険、雇用保険、　　　　　労災保険等 ※管理職採用の場合、年俸制。フレックスタイム制、次世代育成手当、住宅費補助、時間外勤務手当は対象外 ※場合により嘱託採用の可能性あり
勤務地	【Web面接実施中】 ◆本社（東京都港区）　 JR田町駅徒歩2分 ●敷地内禁煙（但し屋内喫煙可能場所あり） [就業場所の変更の範囲] （雇入れ直後）上記の通り　　　　　　 ※在宅勤務制度利用者は、自宅その他在宅勤務制度実施基準で定める場所を含む（変更の範囲）会社が指定する場所 ※配置転換や転勤・出向などの人事異動等により、就業場所を変更することがある。